自分年金を作って老後に備えたいと思ったわけ

こんにちは。山丘はなお (Hanao) といいます。

私は外資系中小企業で会社員をしている40代で、関東地方で妻とともに暮らしています。

このブログは将来の年金に不安を持った会社員が、自分でできる範囲で未来の自分用年金を投資で作る過程、気づいたこと、有用なテクニックなどを記録するために開設しました。

なぜ自分用年金を作ろうと思い立ったのか?

老後資金2,000万円問題を見ると、日本の公的年金だけでは心もとないというのがそもそもの動機です。人によっては公的年金だけでも十分暮らせるという意見の方もいます。

しかし、今の生活を続けつつ無理なく老後の資金も準備できるとしたらどうでしょう?やはり不確定な将来にはある程度の蓄えがあったほうが安心です。

調べてみると日本では確定拠出年金=iDeCoと、NISAいう制度が始まっていました。これらは税金面で優遇して長期に渡って投資をすることで、国民に将来の資産形成を促そうというものです。

政府が制度を作るということは、ある種、「もうこれ以上は公的な年金でみんなを養うことは無理だから、みなさん個人でがんばって老後資金を用意してね」と言われたも同然と考えました。

私は大きめな外資系企業に勤めていました。その会社は大企業だけあり福利厚生は充実していて、病気になって一定以上医療費がかかれば会社負担の保険が降り、企業年金も確定拠出年金として会社が全額負担で積み立てられていました。

そんな高待遇な条件で働いていたのですが、40代になってしばらくしたある日、従業員が会議室に集められ、海外からその日のためだけに来日したバイスプレジデントが一言・・・

「日本の部門閉めることにしたから！」

その日は会議終了後に全員そのまま帰宅、翌日からは順番に人事に呼び出されるまでひたすら自席で待機。ある人は退職勧奨(割増退職金をもらって事実上の指名解雇)、ある人は海外の別子会社へ移籍となって行きました。

当然私も退職勧奨での退職となり、交渉で割増退職金を増額して退職しました。

当時は日本の景気も割とよく、転職先もすんなりと見つかるかと思っていたのですが、世間一般の会社が必要とするのはやはり若い人材です。

40代も過ぎて管理職経験もなく、これといって特殊な技能があるわけでもない人間を採用したいという企業はあまりありません。ある日本の企業は、最終面接まで選考が進んでも「年齢が条件に合わない」と言われ断られた事もありました(年齢って、履歴書の上の方に書かれてますよね??)。

そんな中、なんとか見つけた転職先が今の会社。外資系中小企業の日本支社。日本にオフィスを持つ外国企業は大手を除き、法律上最低限の福利厚生のみで経費を抑えるところが多いです。

転職先も

という必要最低限の内容でした。ついでに年収も大幅ダウン。とはいえ、これらの最低限の福利厚生すらままならない企業も最近では多く存在している中、なんとか再就職先を見つけることができたのはありがたいことです。

退職金も企業年金もない。そんな状況から自分で自分の年金を用意する必要に迫られて色々調べてみました。

とりあえず目標を定めておいたほうが良いだろうということで、引退時に準備しておく自分年金の金額を決めました。

目標「退職時までに4000万円貯める」

多ければ多いほど良いとはいえ、とりあえず老後2000万円問題の倍にしておけば、なんとかなるのではないか?というアバウトな考えです。

最終目標は状況に応じて修正していくとして、引退するまで20年近くあるのですが普通に貯金していたのでは達成できそうもない金額ではあります。

貯金で老後資金4000万円を貯めるのは自分の給料では無理な目標です。

一発逆転のギャンブルに走っても必ずしも勝てるとは限りません。むしろ自分には勝負事は向いていないと考えました。

そうなるとやはり自分が稼いだ給料の中から、少しずつお金に働いてもらう投資をするしかないでしょう。

銀行の定期預金に預けておけば数年でお金がザクザク増えたバブル景気の頃とは、もう違う世界を日本は進んでいるのです。

あまり明るい話題がないにしても、世界が滅びるような事はおこらず少しずつでも経済が発展して、良くなっていく事に賭けるしかありません。

前職では幸いにして企業型の確定拠出年金で積立をしていたため、これをそのまま個人型の確定拠出年金に引き継ぐことができました。

また、退職勧奨の割増退職金と雇用保険の再就職手当でまとまった金額を受け取ることができました。

さらに、Direct Stock Purchase Plan(DSPP)という、外資系の従業員持株制度のような物で以前の勤め先の株式を購入していたのですが、以前の会社を離れるにあたってDSPPの持ち株はすべて売り払うことにしました。

これらを元手に自分年金を積立てて運用していこうというのが当面の作戦です。